本学理工学部の深尾隆則教授は農研機構生研支援センターや民間企業と共同で露地野菜の集荷や果実栽培など、農業のロボット化に関する研究に力を入れている。農業ロボットの研究が進み、実用化されれば高齢化や人手不足などの現代日本の農業が抱える問題を解決することから、今日の日本で最も注目を集める研究の一つである。
深尾教授が農業ロボットの研究に携わったきっかけは、北海道の農家の現状を目にしたことであった。教授が研究で北海道を訪れた際、現地の農家が夜遅くまで収穫作業をしている様子を知り農業のロボット化に関する研究を始めることを決心したという。深尾教授は「多くの人手を要する収穫・運搬作業のロボット化により、労働力を減らし、農家は耕地面積を増やすことができ、収益の増加といった付加価値を生み出すことができる」と語る。
深尾教授が開発中の収穫用ロボットは人手しか行うことができない作業も機械が行うことができる。ディープラーニングという画像認識の人工知能やレーザー、カメラを搭載することで一つひとつの作物を認識して収穫することができる。また収穫物の入ったコンテナと空のコンテナの入れ替えの自動化が可能となっている。また、農業用機械は高価であるが、教授の研究ではゴルフカートをベースにした草刈り機や農薬散布の機械を取り付けることで非常に安価でかつ正確に作業を行うことが可能となっている。
深尾教授は今後の研究課題の1つに「収穫後の運搬」を挙げており、特に自動運搬の技術が進むことで農家が農作業に集中できるようにすることが重要になるとし、また、収穫に時間がかかる果樹や野菜をロボット化により短期間で収穫できるようにすることもこれからの課題であると語った。(神野)
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